電子メールの運用において、送信者のなりすましやフィッシングといった脅威が増加している。特にメール経由で行われる詐欺や不正アクセスは、組織の信頼を損ない、時として大きな被害につながる。そこで、送信ドメインの正当性を保証し、不正利用を未然に防止するための仕組みとして導入が進められているのが、メール認証技術の一つであるDMARCという仕組みである。これは、ドメイン利用者が自組織のメールサーバーに、そのドメインから送信されるべきメールの条件や取り扱い方針を記述し、受信者側のメールサーバーがその取り決めに従ってメールの受け入れ可否や振り分けを実施できるようにするインターネット標準である。導入の大きな目的は、送信元として表示されているドメインが実際にそのメールを送信した組織に管理されているのかを確認し、悪意のある偽装メールを排除することにある。
この仕組みの設定を行う際、まず必要となるのが既存のメールサーバーで送信元認証技術であるSPFおよびDKIMの構築である。SPFは、特定のドメインから送信可能なメールサーバーのアドレスをDNSに登録し、受信側がメール受信時にその情報を検証して正当性を確認する技術である。一方でDKIMは、メール本文や一部ヘッダー情報に電子署名を付与して改ざんなどを防ぎつつ、送信元の真正性を証明する手法だ。この両者の仕組みが多くのメールシステムに導入され、効果的に悪意ある送信を抑止してきたが、対応策が個別作業となることや最終判断を受信者側に委ねてしまう側面があった。これを補う形で設計されたDMARCは、DNSに特定形式のテキストレコードを追加するかたちで導入される。
具体的には、ドメイン名に「_dmarc」というサブドメインを作成し、その下に方針（ポリシー）を記述する設定を加える。このポリシー指定により、「なりすまし」と判断されたメールに対してどのような処理を施すかを、受信メールサーバーが自動的に認識できるようになる。例えば、不正なメールを単純に拒否したり、迷惑メールフォルダへ振り分けたり、もしくは検査のみで何も措置しない場合も指定可能だ。適切な設定には、まず組織が採用している全てのメールサーバーや委託している配信サービス抜け漏れなく把握することが必要である。なぜなら、送信者ドメインの正当性評価は外部委託先も対象となるため、意図しないメールが不正扱いされるリスクもあるからである。
DMARC設定時にSPF・DKIMいずれかが正しく認証された場合は通過とし、不一致の場合には前述の方針どおりに処理される。この判定基準により、「なりすまし」のリスクを包括的に下げることが可能となる。また、DMARCにはもう一つ重要な機能として、受信サーバー側からドメイン管理者へ認証失敗・不適合のフィードバック通知を送付する仕組みが搭載されている。これにより、技術担当者はどのメールが想定外の挙動を示しているかを検知でき、誤判定や外部要因を早期に発見して対策できるようになる。事前運用としては、「観察モード」と呼ばれる全て報告のみで実際の拒否などは行わない柔軟な設定で開始し、状況を確認しながら段階的に厳格なポリシーへ移行する方法が推奨されている。
送信側、受信側いずれのメールサーバーにもある程度の設定作業が求められ、DNSへのレコード投入、実際の運用状況モニタリング、報告データ解析作業が不可欠となる。設定不備や運用の手抜かりが不適切な認証・判定となり、本来意図しないメールが除外もしくは誤認識されてしまうリスクも否定できない。このため、実装作業前には検証環境や詳細設計を十分用意し、サーバー環境ごとの挙動の違いも正確に把握した上で設定を進めなければならない。メールによる信頼性の高いコミュニケーション維持や外部とのやり取りのセキュリティ向上ためにも、こうした認証技術活用の意義は非常に大きい。実際、正しくDMARCを導入している組織では、第三者になりすました不正送信メールの減少やブランドの信用維持、利用者の安全性確保において高い効果がみられる。
加えて、迷惑メール対策や標的型攻撃防止策としても有効なため、単なる導入だけではなく、情報セキュリティ対策の観点からも定期的な運用チューニングやポリシー内容の見直し作業が最重要となる。関係部門間の連携を密にし、メールサーバーの設定変更やDMARCのレポート内容に基づく対策を的確に実施することが、有事の際の被害最小化につながる。このように、DMARCはメールの正当性の担保、情報漏洩・詐称行為への防御策、全体的な組織のセキュリティ水準向上のために、きわめて実効性の高いメールサーバーの設定および運用管理の仕組みである。今後もインターネットを通じたコミュニケーションが複雑化し、サイバー攻撃リスクが増える中で、適切かつ確実な導入と運用体制の整備があらゆる組織に求められる。DMARCは、電子メールにおける送信元の信頼性を担保し、なりすましやフィッシングといった深刻な脅威への対策として近年ますます重要性が高まっている認証技術である。
SPFやDKIMといった従来の送信ドメイン認証方式を補完し、送信メールの正当性をドメイン管理者自らがDNSを通じて明示し、受信側のメールサーバーがその方針に則った判断を行える体制を構築する点に特徴がある。運用に際しては、ドメイン名ごとに「_dmarc」サブドメインを設定し、正当性確認に失敗した場合の取り扱いポリシーを指定することで、偽装メールの排除や迷惑メールの低減が期待できる。また、認証失敗時のフィードバック機能により、ドメイン管理者は異常検知や設定の問題を迅速に把握できる。導入には全メールサーバーや委託先サービスの把握、段階的なポリシー強化、レポートの活用といった継続的運用が不可欠で、設定ミスによる誤排除リスクへの注意も求められる。組織のセキュリティ水準を高め、信頼されるメール運用を維持する上で、DMARCの意義と効果は現在そして今後も極めて大きい。